不妊治療の費用
保険適用の対象となる治療法と点数・自己負担分(3割負担で計算)は、以下のとおりです。
人工授精
(1820点→3割負担 5460円)
人工授精は、女性の排卵のタイミングに合わせて、妊娠しやすいように調整した精液を子宮内に注入する方法です。
体外受精
(4200点→3割負担 12600円)
体外受精とは、体外に取り出した卵子とパートナーの精子を受精させる方法です。
女性側から取り出した卵に精液をかけることで受精させて受精卵を得ます。
顕微授精
(4800-12800点→3割負担 14400円-38400円)※個数に応じ評価
顕微授精とは、精子の一つを針で直接卵に注入し受精させる方法です。
運動が良好な精子をつかまえて卵に注入して受精させて、受精卵を得ます。
胚培養
(4500-10500点→3割負担 13500円-31500円)※個数に応じ評価
胚培養では、受精卵を培養していきます。
凍結保管
(5000-13000点→3割負担 15000円-39000円)※個数に応じ評価
培養された胚は、移植までの間が空く場合、凍結保存します。
胚移植
(新鮮7500点→3割負担22500円、凍結融解12000点→3割負担36000円)
胚移植とは、体外受精や顕微授精で得た受精卵を培養した胚を子宮の中に移植する方法です。
培養された胚をそのまま移植する「新鮮胚移植」と、凍結した胚を溶かしてから移植する「凍結・融解胚移植」があります。
不妊治療の保険適応の対象者
年齢
不妊治療の保険適応の対象者は、「治療開始時点での女性の年齢が43歳未満」です。
なお、男性側の年齢制限はないです。
婚姻関係
不妊治療の保険適応の対象患者およびそのパートナーは、「婚姻関係」にあること。
もしくは、治療の結果出生した子について認知する意向があることが必要です。
なので、事実婚のカップルも対象となります。
不妊症の診断
不妊治療の保険適応の対象患者およびそのパートナーに対して「不妊治療」行う場合、不妊症の診断が必要です。
不妊症は、「なんらかの治療をしないと、自然妊娠する可能性がほとんどない状態」をいいます。
実際には、1年以上の不妊期間があった場合や、明らかな不妊となる原因疾患がある場合には、不妊症の診断をした上で、不妊治療に移行する流れになります。
